・「ＨＴ１０００」の主な特長
- 業界最高（※１）のコントラスト比３０００：１を実現
- ＮＥＣ新開発の１０ビットデジタルビデオデコーダＬＳＩ搭載により、鮮明な映像を表現
- コントラスト感のある画質を実現する「SweetVision™」機能搭載
- １６：９の映像の位置を上下方向に移動できる「スクリーンポジション」機能搭載
近年、ＤＶＤビデオやＢＳデジタル放送の普及などで、家庭でも高画質の映像を大画面で楽しみたいというニーズが高まっており、それに伴い、ホームシアター向けのプロジェクタの需要が伸びています。「ＨＴ１０００」は、昨年１０月から米国、欧州で発売を開始しましたが、コントラスト比３０００：１の実現で黒を黒としてより忠実に再現できること、また、ＮＥＣ新規開発の１０ビットデジタルビデオデコーダＬＳＩや当社独自の「SweetVision™」機能搭載などにより、高品質な映像を実現したことで大変好評をいただいており、このたび、国内においても発売することにいたしました。
当社は、デジタルシネマの世界で実績を持つＤＬＰシネマ™プロジェクタも手がけており、映画という映像分野の最高レベルで培った映像に対するこだわりを、ホームシアタープロジェクタにおいても展開してまいります。
＜新商品の主な特長＞
1. ３０００：１という業界最高の高コントラスト比を実現
マイクロミラーのチルト角（振り角）が「ＤＭＤ ＨＤ２」と同じ１２度の０．７型ＸＧＡの ＤＭＤパネルを採用したＤＬＰ™方式で、ＤＭＤパネルと投写レンズの間にプリズムなどの光学素子を使用しない独自開発の光学ユニットの採用、さらに、可変式の光学絞り（アイリス）を採用したことにより、業界最高の３０００：１のコントラスト比を実現しました。黒を黒に緻密に表現することで暗部の階調まで忠実に再現します。
２．新開発の１０ビットデジタルビデオデコーダＬＳＩ搭載で鮮明な画像を表現
新開発の１０ビットデジタルビデオデコーダＬＳＩ搭載により、入力される映像信号に適応して最適な特性を実現するガンマ補正機能によって暗い部分も鮮明に表現できます。同時に色の再現性を大きく向上させました。
さらに、３次元Ｙ／Ｃ分離（ＮＴＳＣ信号時）がクロスカラー、クロスルミナンス、さらにノイズも徹底的に低減するので、コンポーネント信号だけではなく、ビデオ信号でも映像のざらつきや色の濁りを抑え、映像を鮮やかに投写します。
３．人間の目の特性を利用した「ＳｗｅｅｔＶｉｓｉｏｎ™」機能搭載
周囲の明るさとの対比によって同じトーンでも感じ方が変わるという人間の目の特性を利用した当社独自の「SweetVision™」機能搭載により、コントラスト感を向上させることが可能です。
これは、輝度レベルは同じであっても、被写体の周囲を若干暗くすることで、立体感を得られるという目の特性：「クラークオブライエン効果」を利用したもので、輝度レベルがあまり変わらず、平面的な描写になってしまう映像に対して、コントラスト感を高め、立体的な映像を作り出すことができます。
４．画像の位置を上下で調節できる「スクリーンポジション」機能搭載
スクリーンモードが１６：９の時に、画像の劣化なしに上下方向にそれぞれ１９２画素分の移動が可能です。例えば４：３の１００型スクリーンに１６：９の映像を投写した場合、上下方向それぞれ２０センチの範囲で移動することが可能なので、スクリーンと本体の高さが固定されないため、設置の自由度が広がります。
５．色再現性を高める６セグメントカラーホイール採用
光の３原色ＲＧＢのみで構成されたシアター設計の６セグメントカラーホイールを採用し、高い色の再現性を実現しました。
６.静音設計２９ｄＢ（ランプエコモード時）
使用状況に応じて最適な冷却条件を設定するフィードバック型ファン制御回路と新開発のモーターにより、ランプエコモード時２９ｄＢ、ノーマル時でも３２ｄＢという静音設計なので、 鑑賞の時に音が邪魔になりません。
７.多彩な映像ソースに対応するインターフェースを装備
コピープロテクション形式（ＨＤＣＰ）対応のＤＶＩ端子やデジタルカメラの画像に対応するＰＣカードビューワなども装備し、デジタル時代の様々なホームエンターテイメント、マルチメディアに対応しています。また、本体の電源ＯＮ／ＯＦＦとスクリーンの上げ下げが連動できるスクリーントリガー端子も備えています。
８．その他の機能
- ＦＡＲＯＵＤＪＡ製のデインターレースＬＳＩを採用
- 斜めから投写することで生じる画像の歪みを簡単に補正できる「ＳＱＵＡＲＥ ＳＨＯＴ™」を 搭載
- 短焦点レンズ採用
- 環境保全に配慮した設計
（1）ランプ寿命を長くする「ランプエコモード」機能搭載※
（2）スタンバイ時の消費電力0.8Ｗ以下
※ランプエコモード時の明るさは８００ＡＮＳＩルーメン
なお、主な仕様につきましては別紙をご参照ください。
以 上
（※１）平成１５年５月１５日現在
